現場監督の仕事をやっているとこういう不満ありませんか？
- 残業が当たり前
- 仕事が多いうえ、与えられる責任も大きい割に給料が安い
- 手当は妥当なのか？
- 自分の時間は深夜になることが多い。
現場監督の仕事に不満は年代ごとに移り変わりゆくものです。
20代「入社したものの、仕事の大変さに続けていけるか不安」
30代「残業時間が多いが、残業代も必要」
40代「給料もある程度上がって特に何も感じなくなる」
不安や疑問にはできるだけ若い時に対処することが重要です。本記事では「同じ現場監督の仕事をするなら給料は高い方がいい！」と思っている方に向けて給料を上げるための方法を紹介します！
現場監督が給料を上げる方法はいたってシンプル！その方法とは「大手建設会社への転職」です。
大手への転職ね。それができれば悩んでないよ。
あいぼ現場監督の場合は正しいステップを踏めば大手への転職も夢じゃない！
管理人自身、現場監督を8年続けてきて転職で退社する方、入社してくる方とお仕事を共にするなかで「給料が上がった」という声を聴いたうえで見極めたステップです。
正直、「大手建設会社への入社は新卒採用よりも転職の方が簡単」とさえ思っています。
建設業の給与所得
建設業の平均給与所得はいくらかご存じでしょうか。ずばり、510万円！建設業に限った給与所得者の平均年収です。
こう聞くとどうですか？
給与所得者の平均給与所得は443万円。全体と比べると約70万円ほど高いですね。
これらの数字は性別・年齢関係なくごちゃまぜで出している数字。建設業で働く人も様々であれば、雇う側の企業も様々。
建設業で働く皆さんの給与が高いのか、低いのかもう少し詳しく比較できるように見ていきましょう！
あいぼ約280ページにのぼる実態調査。。。
建設業に絞って分かりやすくまとめるぞ！！
年齢層別
年齢層別に比較すると以下のとおり。
| 年齢（歳） | 20～24 | 25～29 | 30～39 | 40～49 | 50～59 |
| 建設業（万円） | 362 | 426 | 482 | 545 | 615 |
| 全体（万円） | 269 | 371 | 431 | 492 | 525 |
| 差（万円） | +93 | +55 | +51 | +53 | +90 |
20代はあえて前半と後半をわけました。理由は大手建設会社では学歴が「大学卒」なのか「大学院卒」なのかによって給与が異なる企業がおおいためです。
企業規模別
企業規模を表す指標は「資本金額」や「従業員数」、「発行株式数」などいろいろ。ここでは国税庁の調査にならって「資本金額」を企業規模を示す指標として取り扱います。
企業規模別および年齢階層別の平均給与を示したグラフがこちら！
明らかに企業規模（資本金額）が大きい企業ほど若い年齢層での伸び率が高く、平均給与自体も高いことがわかります。
性別ごとに平均給与の差が大きくなっているのは非常にショック。
一方で、管理人が所属する建設企業は資本金額が10億円以上に該当しますが、賃金規定を確認しても男女で賃金の格差はありません。
男女による格差は無くしていこうという風潮は大手企業の方がより反映されるのが早いですね。
このグラフは全給与所得者の平均値です。建設業に絞ったものではありませんのでご注意ください。
平均給与は全体に全業種別に比べて約50万円高い。さらに、企業規模別でみると資本金額が大きい企業ほど平均給与は高い。
二つの事実からわかること。それは。
建設業である現場監督の場合、企業規模の大きい会社ほど平均的な給与所得者よりも給与がかなり大きくなります！
平均年収を超えるための簡単４ステップ
現場監督で平均年収を超えるには大手建設会社への転職が一番の方法であることはすでにお伝えしましたね。
ここからは、現場監督が大手建設会社へ転職する方法を４ステップで紹介します。ステップ１～３で自分自身の現場監督としての価値を高め、そして転職する。これが基本ステップです。
ステップ① 現職で現場経験年数を積む
会社を辞めるとなると「3年も続けられない者は転職先でも続かない」そんな決まり文句が上司や両親から言われることをイメージしますよね。しかし、ここではそんな昔ながらの話ではありません。
ここでいう経験年数とは「現場経験年数」のことです。現場経験年数は少なくとも3年は積みましょう。理由は実務経験年数が国家資格と取るための受験資格要件となっているからです。
- 受注者（請負人）として施工を指揮・監督した経験（施工図の作成や、補助者としての経験も含む）
- 発注者側における現場監督技術者等（補助者としての経験も含む）としての経験
- 設計者等による工事監理の経験（補助者としての経験も含む）
ステップ② 国家資格を取る
国家資格は工事の監理技術者となるために必要な条件になっています。つまり、国家資格を持っていることは転職先での即戦力になることになります。
国家資格には以下のようなものがあります。
- 土木施工管理技術検定（１級・２級）
- 管工事施工管理技術検定（１級・２級）
- 電気通信工事施工管理技術検定（１級・２級）
- 造園施工管理技術検定（１級・２級）
これらの検定のうち、２級は実務経験が３年以上で受験することができ、２級を合格することで１級を受験することができます。少なくとも３年以上の実務経験が必要という理由ですね。
ステップ③ 現場代理人または監理技術者としての経験をする
ステップの３つ目は現場代理人あるいは管理技術者として１つの工事を納める経験をすることです。各工事は「それぞれ特有の工法」が取られるものや、完了後には発注者から「請負工事成績評定点」という評価点が付きます。
特有の工法や工事成績点はそれぞれ個人の記録として残り、次の発注工事への入札に影響します。
あいぼ工事経験と高い工事成績点は会社としても重宝される存在になるよ！
ここで、注意事項があります！
先にお伝えしたとおり、監理技術者には国家資格である１級施工管理技士の資格が必要です。
ステップ④ 転職
最終ステップは転職を行動に移すことです。１から３のステップを正しく踏んでいると自分のアピールポイントが身に付きます。
- 国家資格である１級施工管理技士を取得している
- 現場代理人、監理技術者としての現場経験がある
- 過去の経験工事で工事成績点を何点獲得しているのか
（評価されたポイント） - 経験した工事の特徴（工法、都心や山間部・河川上などの工事環境等）
これらのアピールポイントは建設業の現場監督として高い評価を得るために必須！
もちろん、転職サイトに登録するときは自分の経歴をアピールすることになります。
「現場監督は嫌で職種を変えたい！」という方にとっては現場監督としてのアピールは不要ですが、「現場監督の仕事は続けたいけど、年収・給料を上げたい！」という方は抑えておきたいですね。
転職サイトで年収だけを見るな！
転職先を見つけるときに気を付けて欲しいポイントがあります！それは、「年収だけを見るな」です。
現場監督の収入は通常の給料だけではありません！
現場監督が給料以外に貰えるお金とは以下のとおり。
- 工事出張手当（〇円／日）
- 帰省交通費手当（〇回往復／月）
- 資格手当（１資格あたり〇円／月）
※金額は資格内容にもよる - 通勤手当
いわゆる福利厚生面の内容ですね。
現場監督の仕事をされている方でピンっと来なかった方は今すぐにチェックしてください！
これらの内容は所属する会社によって大きく変わります。現場監督として年収を上げるために「所属する会社に比べて転職先ではどうなのか？」という観点は非常に重要です！
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